グラミー賞がBTSのボイコット宣言以降、論争となった「最優秀アジアン・ポップ・ミュージック・パフォーマンス」部門を手直しする可能性を示唆した。
グラミー賞の最高経営責任者（CEO）ハーヴィー・メイソン・ジュニアさんは14日（現地時間）に声明を発表し、「一部のアーティストがアジアン・ポップ部門が自分たちの音楽を代表していないと感じていることが明らかになった」と述べ、「音楽家としてこれを心に深く受け止める」と明らかにしたと、ビルボードが伝えた。
続けて「ミュージシャンが本当に尊重されていると感じられるように努力する」とし、新しい授賞部門を開発する過程自体を改編する可能性にも言及した。
メイソンさんは「今やグラミー賞の部門が100を超えたため、僕たちの努力をどのように発展させることができるかを考える時期だ」と付け加えた。
ビルボードはこのような発言を根拠に、ザ・レコーディング・アカデミーが来年の授賞式からアジアン・ポップ部門を再編する可能性があると予測した。
現在、ザ・レコーディング・アカデミーはアジア圏の音楽関係者と会い、意見を聞いていると伝えられている。メイソンさんをはじめとするアカデミーの関係者は、HYBEをはじめとするK-POPやJ-POP、C-POP、インド音楽界を代表する音楽家やレーベル、マネージャーなどと対話を交わしたとされている。
また、全体の理事会と候補選定委員会を招集し、アジアン・ポップ部門に対する別途の諮問作業も進めている。アカデミー側は、初回の授賞から該当音楽を尊重し、正確に称えることを目標としていると明らかにした。
これに先立ち、グラミーは6月に韓国、中国、日本などアジア圏の音楽を対象に「最優秀アジアン・ポップ・ミュージック・パフォーマンス」部門を新設すると発表した。
しかし、K-POPが世界的な人気を得ている状況で、本賞の代わりに別部門を設けて体裁を整えようとしているのではないかとの批判が出た。BTSは先月29日、アジアン・ポップ部門新設を問題視し、今年のグラミーに出品しないと宣言した。
BTSは当時「僕たちは今年グラミーに出品しないことにした」とし、「音楽が地域や言語で区分されるのではなく、音楽そのものとして聞かれ、愛されることを願っている」と述べた。
一方、14日、所属事務所BIGHIT MUSICによると、グローバル音楽データ企業ルミネイトが今年第1四半期にアメリカの音楽消費者を対象に実施した調査で、BTSのアメリカ内認知度は42%、好感度は46%と集計されたとのことだ。BTSを知っていると答えたアメリカの音楽消費者は10人中4人を超えたことになる。
BTSのボイコット宣言以降、グラミー側がアジアン・ポップ部門に対する再検討の可能性を示唆し、今後の授賞部門が実際にどのように変わるのかに注目が集まっている。
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