登録者が100万人を超えるYouTubeチャンネルを運営していると、どれだけの金を稼いでいるのだろうか。登録者132万人を抱える有名クリエイターが動画を1本アップするたびに赤字を出していると打ち明けた。華やかに見える数字の裏には冷酷な現実があるという。
有名な水産物専門のYouTubeチャンネル「jiminTV」を運営するキム・ジミン氏（50）は、最近韓国日報のインタビューで「1本あたりの平均視聴回数は20万～30万で、視聴回数1回あたり2～3ウォンで計算すると、動画収益は90万～100万ウォン（約9万5,000～10万6,000円）程度」と述べ、「しかし、1本あたりの制作費が100万ウォンを超える。動画をアップすればするほど赤字になる構造だ」と語った。広告や協賛の依頼も来るが、「お金をもらってやるなら客観的に仕事ができなくなる」と言って断っている。
YouTubeに飛び込もうとする人々に彼は断固として止めると言った。「放送局や芸能人が支配しているじゃないか。彼らの動画のクオリティと企画力を一般人が追いつくことはできない。生き残るには代替不可能な専門性、代替不可能な何かのイメージを持っていなければならない。お金を稼いで成功しようと思ってYouTubeに飛び込むと、10人中8人は失敗するだろう」と。続けて「会社に勤めながら収入を得て、YouTubeは自分の能力を発揮する場にしなさい」とアドバイスした。
実際の数字はキム氏の言葉を裏付けている。韓国国税庁がパク・ソンフン国民の力議員室に提出した「2020～2024年帰属分1人メディアクリエイター収入現況」によると、2024年に総合所得税を申告したYouTuberは3万4,806人で、総収入金額は2兆4,714億ウォン（約2,615万7,000円）だった。1人当たりの平均収入は7,100万ウォン（約751万5,000円）で、2020年の5,651万ウォン（約598万円）から4年で25.6%増加した。YouTuberの申告人数自体も2020年の9,449人から2024年には3万人台に4倍近く急増した。12月3日の非常戒厳事態以降、政治系のYouTuberが大挙登場したことも数字を押し上げた要因だった。
しかし平均数値は深刻な所得の格差を隠している。上位1%に該当する348人は総額4,501億ウォン（約476億3,600万円）を稼ぎ、1人当たりの平均収入は12億9,339万ウォン（約1億3,700万円）に達した。2020年の7億8,885万ウォン（約8,349万円）から4年で70%も跳ね上がった数値だ。上位10%の3,480人も総額1兆1,589億ウォン（約1,226億6,000万円）を申告し、1人当たり平均3億3,302万ウォン（約3,524万円）を稼いだ。一方、下位50%の1万7,404人の1人当たり平均収入は2,463万ウォン（約260万円）にとどまった。上位10%と下位50%の間の格差は13倍を超える。全体のパイの半分近くを上位10%が持っている構造だ。
年齢層別では30代と40代が強い勢力を見せた。30代YouTuber1万5,668人の総収入は1兆2,471億ウォン（約1,319億190万円）で全体の半分近くを占めた。1人当たりの平均収入は40代が8,675万ウォン（約918万円）で全年齢層中最も高かった。29歳以下は1万2,096人で1人当たり5,435万ウォン（約575蔓延）を稼いだ。若い層の参加人数は多いが、収益面では経験が積まれた30～40代が優位に立っている。
YouTuberの数が急速に増える中、課税の抜け穴問題も浮上している。パク議員はYouTubeで発生した収益を隠蔽したり脱税につながる行為を常時管理し、徹底的に検証する必要があると指摘した。
厳しい現実を経験から体得したからだろうか。キム・ジミン氏は後発者たちに同じ道を勧めないと言った。「私が始めた時と今ではYouTubeのエコシステムが完全に変わった。ブログも同様だった。個人が体験した生々しい現場、ノウハウを伝える新鮮さがある瞬間変質し、広告が付いてバイラルマーケティングの手段になって水をかき回してしまったが、YouTubeも少しそうなってしまった」と。
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